「JA（農業協同組合）」の検索結果

本誌にて「これからのJA」を連載する中央大学大学院教授杉浦宣彦氏のWEB連載コラム。欧州編第3回は、海外から見た日本の輸出食品についての本音と課題をレポートする。

本誌でも「これからのJA」を連載しており、馴染み深い読者の皆さんも多いであろう中央大学大学院教授杉浦宣彦氏のWEB新連載。欧州農業共同組合の現状とそこから読み取る日本への示唆とは。

JAなめがたしおさいでは、生産の現場においても最先端の取り組みを行っている。営農支援プラットフォーム「あい作」を導入した農家とJAとのコミュニケ―ションで何が変わるのか。中央大学教授の杉浦宣彦氏によるルポ連載、JAなめがたしおさい編（後編）。

最近、農業現場でよく耳にする「民間企業との提携」。農家やJAが企業とのつながりを持つことのメリットは何だろうか？　中央大学教授の杉浦宣彦氏による連載ルポ第1回、JAなめがたしおさい・前編。

農業のIT化で語られやすい、ドローンや無人トラクターなど"ハードのIT化"。もちろんそれも大切だが、中規模以下の農家では、より始めやすい＆業務時短につながる"ソフトから進めるIT化"が重要だ。

年が明けて、3月の年度末が近づいてきた。そろそろ確定申告の準備に入る時期となる。確定申告には2種類あり、作業は少し多くなるものの、節税効果の大きい「青色申告」がオススメだ。今回は、農家の青色申告を簡単に行う専用ソフトを紹介しよう。

次世代農家を中心にニーズが高まっている農業ICT。しかし実際、管理や出荷の効率化に向いているシステムは多いが、生産技術向上に役立つツールは少ない。農家が使いやすく、より良いアグリテックを生み出すために、JAはどう動くべきなのだろう。

JA全農が、30肥料年度秋肥共同購入の結果を公表した。対象品目を普通化成一般、苦土入り高度化成まで拡大し、約3万トンの予約を積み上げたうえ、入札によって約1～3割の価格引き下げを実現したという。

住友商事が、環境保全米の栽培が盛んな「JAみやぎ登米」と戦略的パートナーシップを締結。農業用ドローンによる先端技術などを実地で試験し、現場で機能するかどうかを検証するという。

独禁法違反は、その取引実態から摘発されるが、規約面などにも「全量出荷」など抵触しやすい文言が未だ残っていることも、違反の証拠として取り上げられている。中央大学大学院教授・杉浦氏が語る、JAと農家の間の取引における喫緊の課題とは？